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  総合企画センター大阪 /2015年飲料総市場の分析調査レポートを発刊
 2015年3月23日

     マーケティングリサーチ会社の総合企画センター大阪は、市場調査レポート「2015年飲料総市場マーケティングデータ」をこのほど発刊した。

 2014年度の清涼飲料市場は、金額で前年比4.2%減の3兆6,101億5,000万円となった。2014年の主な動向としては、「エナジードリンク市場への新規参入が活発化」、「トクホ茶の需要拡大」、「ボトル缶コーヒーの品揃え拡大」、「プレミアム訴求の“別格”発売」などが挙げられる。同資料では、2014年度の清涼飲料市場を分野別に総括し、市場動向や販売動向を調査・分析している。

 2014年度の清涼飲料市場は、金額で前年比4.2%減の3兆6,101億5,000万円となり、2011年度以来のマイナス推移となった。要因としては、消費税引き上げによる消費の低迷、主要メーカーの変則決算による影響が挙げられる。種類別では、ミネラルウォーターのみが前年からプラス推移となっており、全般的に低調な動きに終わった。

 2014年の主な動向としては、「エナジードリンク市場への新規参入が活発化」、「トクホ茶の需要拡大」、「ボトル缶コーヒーの品揃え拡大」、「プレミアム訴求の“別格”発売」などが挙げられる。一方で、トクホ炭酸の勢いが弱まるなど、ここ数年の市場を牽引してきた商品群の苦戦により、新たなトレンドの確立に向けた商品提案が必要になってきている。

 2015年度は、コーヒー飲料を中心に飲料事業を展開してきた日本たばこ産業が飲料市場からの撤退を発表。同じく、ネスレ日本も缶コーヒー事業を終了するなど、マイナス面の話題が年初から先行している。こうした中でその他の飲料各社は、これらのユーザー層の取り込みを含めて、新たな付加価値を訴求するような商品発売を行っていくとみられる。一例としては、日本コカ・コーラが「コカ・コーラ」で8年ぶりとなる新アイテムの「同ライフ」を発売している。

 「2015年飲料総市場マーケティングデータ」の詳細はこちら
 総合企画センター大阪のホームページは こちら
   

 


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